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エネルギーで一身独立

自由・自立・自律と、エネルギー問題を中心にサステナビリティに関する有益な情報を提供するための記事を書いています。

原爆投下と日本の核武装論


日本人にとって、原爆もとい核兵器は議論の余地なく忌避感をもたらすものだろう。広島と長崎の被害の記憶に十重二十重に伝えられてきた。
それでは加害者であるアメリカは、どのように良心の呵責と闘ってきたのだろうか。

アメリカ人が原爆投下を振り返る際には、反実仮想的な正義が用いられるという。要は「もしこうなったら」という仮想の条件を考慮するのだ。アメリカ人の常識では、「もし原爆を落とさなかったら、日本はさらに抵抗を続け九州での地上戦を行う必要があった」という言説が流布している。

原爆投下の正当化の問題は非常にセンシティブで、アメリカの博物館で原爆の被害の展示を行っただけで、退役軍人会などが抗議し、大激論になった。

ゼロベースで考えてみる

トランプ大統領が言及したことで、改めて注目を浴びた核武装論だが、ゼロベースで考えてみることは重要だろう。

核兵器国同士は戦争が出来なくなり、核が拡散すれば国際社会は平和になるとすら言う国際政治学者もいる。

戦後日本は幸いにも最強国家アメリカと良好な関係を築き続けてこられた。
しかしトランプは就任演説で同盟について語らず、選挙期間中には米軍基地の撤退にまで言及した。
日本外交にとって劇的なパラダイム・シフトが起きる恐れがあり、その先に核兵器保持の検討も必要になる恐れがある。

日本人に核アレルギーがあり、そんなことは起きないと思われるかもしれないが、原子力は巧妙なプロパガンダもあって、導入が進められたことは事実だ。

今後注目されるのは、オバマ前大統領が明言した「尖閣諸島は日本の主権が及び、よって日米安全保障条約の対象である」というコミットメントを、トランプ政権が継承するかどうかだろう。これこそ日本の懸案を、アメリカが共有しているかどうかを試す試金石だ。


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